「子どもの教育費って、結局いくら用意すればいいの？」——ニュースで「1,000万円」という数字を見るたびに、胸がざわっとしますよね。わが家も限られた家計のなかで2人の子を育ててきたので、その不安は本当によくわかります。先に結論をお伝えすると、オール公立なら大学まで含めて約1,000万円前後が目安。ただし一度に必要なわけではありません。かかる時期には順番があり、山がどこに来るかさえ知っていれば、備え方は見えてきます。
- 教育費の総額をざっくり知りたい
- いつ・いくらかかるのか時期を知りたい
- 収入が多くなくても間に合う貯め方を知りたい
「教育費1,000万円」って聞くたびに不安で…。うちに貯められる気がしません。
大丈夫、1,000万円を今すぐ用意するわけではないんです。かかる時期には順番があるので、地図を描くつもりで順番に見ていきましょう。
この記事では、FP2級を持つ元保育士ママが、文部科学省の最新データをもとに「進路パターン別の総額」「学年別の年間費用」「無理なく備えるコツ」を整理しました。読み終わるころには、わが家の場合の見通しが立てられるはずです。
子どもの教育費の平均総額｜進路パターン別の目安
まずは全体の地図からです。教育費の総額は「どの進路を選ぶか」で大きく変わります。よく聞く「1,000万円」はオール公立の場合の目安で、私立に入るタイミングが早いほど総額はふくらみます。ここでは幼稚園から大学までの進路パターン別に、各種調査で言われている目安をまとめました。平均値なので、「わが家はどのパターンに近いかな」と眺める気持ちで見てくださいね。
| 進路パターン | 総額の目安 |
|---|---|
| オール公立（大学は国公立・自宅通学） | 約1,000万円前後 |
| 高校まで公立＋大学だけ私立文系 | 約1,100万〜1,200万円 |
| 幼稚園から大学まですべて私立 | 約2,500万〜3,000万円 |
オール公立でも1,000万円かかる理由
「公立なら授業料はほぼ無料なのに、なぜ1,000万円？」と思いますよね。理由は、学校に払うお金より、塾や習い事など「学校の外」で使うお金のほうが大きいからです。給食費や制服・部活の費用も積み重なります。つまり教育費は、進学先だけでなく「学校の外にどれだけかけるか」で各家庭ごとに変わる、コントロールの余地があるお金でもあります。
私立に行くなら「いつからか」で差が出る
同じ「私立あり」でも、小学校から私立と高校だけ私立では総額がまったく違います。後の表で詳しく見ますが、私立小学校は公立の約5倍の費用がかかるというデータもあります。私立を考えるなら「いつから私立か」を先に決めるのが、資金計画の第一歩です。
一度に必要なわけではない
1,000万円という数字だけ見ると気が遠くなりますが、これは18年以上かけて少しずつ使うお金の合計です。単純に月へならすと4〜5万円ほどで、そのうち多くは毎月の家計から出ていく生活費に近いお金。「貯めておくべきお金」は主に大学費用の300万〜500万円と考えると、ぐっと現実的になりませんか。
学年別にみる年間の学習費｜文科省の最新データ
次に、毎年の負担を学年別に見てみましょう。文部科学省が2年ごとに調べている「子供の学習費調査」の最新版（令和5年度）から、公立・私立別の年間合計（授業料・給食費・塾や習い事などをすべて含む金額）をまとめました。わが家の子の学年と照らし合わせながら見てみてください。
| 学校 | 公立（年間） | 私立（年間） |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 約18.5万円 | 約34.7万円 |
| 小学校 | 約33.6万円 | 約182.8万円 |
| 中学校 | 約54.2万円 | 約156.0万円 |
| 高校（全日制） | 約59.8万円 | 約103.0万円 |
小学生は「貯めどき」のボーナス期間
公立小学校は年間約33.6万円と、義務教育期間でいちばん負担が軽い時期です。習い事にいくつ通うかで変わりますが、教育費の「貯めどき」はこの小学生の時期。中学以降に増える塾代に備えて、この期間にどれだけ積み立てられるかが後半戦の余裕を決めます。
中学生は公立でも年50万円台に増える
中学に入ると公立でも年間約54.2万円と、小学校の1.6倍にはね上がります。主な理由は塾代です。わが家も中3から個別指導塾に通わせて、月謝と講習費の合計が想定を超えていく経験をしました。塾代の実額は中学生の塾代の平均費用の記事で詳しく公開しています。
高校は無償化制度で実負担が変わる
高校は表の上では公立約59.8万円・私立約103.0万円ですが、授業料無償化の制度によって実際の負担はここから軽くなるケースが多いです。制度の内容は年度で変わるため、最新の条件を必ず確認しておきたいポイントです。詳しくは高校授業料無償化の解説記事にまとめています。
いちばんの山は大学費用
教育費の最大の山は、なんといっても大学です。高校までは毎月の家計からやりくりできても、大学は入学前後に大きな金額が集中するため「貯めておいたお金」の出番になります。ここでは大学費用の目安を、国公立・私立に分けて見ておきましょう。
国公立なら4年間で約250万円が目安
国立大学の授業料は国が示す標準額で年間約53.6万円、入学金は約28.2万円です。4年間の合計はおよそ250万円。「大学までに300万円」を目標にする家庭が多いのは、この金額が根拠になっています。ただし教材費や交通費は別なので、少し余裕を見ておくと安心です。
私立は文系か理系かで差が大きい
私立大学は平均で、文系なら4年間約400万円前後、理系なら約550万円前後が目安と言われています。医歯薬系はさらに大きくなります。進路の話は本人の希望が最優先ですが、「私立理系もありうる」と思ったら早めに上乗せの準備を始めるのが現実的です。
お金が集中するのは高3の秋から入学まで
見落としがちなのが、支払いのタイミングです。受験料（1校3万円前後×複数校）、合格後すぐの入学金、前期授業料——これらが高3の秋から入学までの半年に集中します。高3の12月までに、初年度分だけは現金で用意しておくと、合格の喜びをお金の心配で曇らせずにすみます。
【体験談】わが家の教育費のやりくり
数字ばかりだと気が遠くなるので、ここからはわが家の話をさせてください。限られた家計のなかで2人を育てながら、「やりたい」となるべく折り合いをつけてきた、リアルなやりくりです。うまくいったことも、想定が甘かったことも正直に書きます。
習い事は月謝ではなく「年間の合計」で見る
上の子が5年間通ったECCジュニアは、小学生の月謝が7,700円（中学生になると9,900円に上がりました）。さらに春の教材費が約2万円、検定料も別にかかり、小学生でも年間の合計は約11.5万円。月謝だけの計算より月2,000円ほど多いのが実態でした。毎年4月は正直苦しかったです。習い事を検討するときは「月謝×12」ではなく、教材費や検定料まで入れた年間合計で比べるのがおすすめです。
通信教育と塾は「時期」で使い分けた
わが家は長く進研ゼミを使い、「これがあるから塾なしでいけた」と思えた時期もありました。塾に切り替えたのは受験が近づいた中3から。ずっと塾に通うのに比べて、通信教育の期間が長いほど教育費の総額は抑えられます。どちらが優れているかではなく、子どもの学年と状況で使い分けるのが、家計にも子どもにも合っていました。
講習は「全部受けない」と決めた
中3の冬、講習の案内の金額を見て、正直「これは厳しい」と思いました。わが家が選んだのは、苦手な数学だけ講習を受けて、他は家でやる方法です。結果として、金額も本人の負担もちょうどよい落としどころになりました。講習は全部受けるか受けないかの二択ではなく、科目を選べることは、知っておいて損のないやりくり術です。
集団塾でも、月謝のほかに講習代や施設管理費、教材費がかかることが多いんだって。申し込む前に「年間でいくらですか？」って聞いておくと安心だね。
無理なく備える5つのコツ｜FPママの家計術
ここまでで「いつ・いくら」の地図は描けました。最後は備え方です。特別な収入がなくても始められて、続けやすいものだけを5つに絞りました。全部を完璧にやる必要はありません。できそうなものから1つ始めれば十分です。
① 児童手当は「なかったもの」として先取り
いちばんの土台はこれです。児童手当を生活費に混ぜず、専用口座に移して「最初からなかったお金」として貯める。制度が高校生年代まで拡充されたので、コツコツ貯めるだけで大学費用のかなりの部分が作れる計算になります（支給額は子どもの人数などで変わるため、お住まいの自治体の案内で確認してくださいね）。
② 貯めどきの小学生期に積立を仕組み化
先ほど見たとおり、小学生の間は教育費の負担が軽い「貯めどき」です。この時期に給料日に自動で移る積立を仕組みにしてしまうと、意思の力に頼らず続きます。金額は月5,000円でも1万円でも、続けられる額で大丈夫です。
③ 使える制度を知っておく
高校授業料の無償化、自治体の塾代助成、奨学金や国の教育ローン——制度は「知っているかどうか」だけで負担が変わります。お金そのものを増やせなくても、情報で守ることはできます。塾代の助成金まとめの記事に探し方をまとめたので、あわせてどうぞ。
④ 塾代は金額より「納得感」で選ぶ
教育費の中で家庭差がいちばん大きいのが塾代です。高い塾に入れたから伸びるわけではなく、子どもに合っているかどうかが、支払ったお金が生きるかどうかの分かれ目でした。わが家は個別指導と集団塾の両方を経験して、それを実感しています。比較の仕方は塾代の記事でも詳しく書いています。
＼ 口コミで塾の料金を比較できる ／
⑤ 進路の話は中3になる前に一度
「私立もあり？」「大学はどう考えてる？」という会話を、受験学年になる前に一度しておくと、お金の準備に時間の余裕が生まれます。志望校は中3の初めから学校で聞かれるので、中2の間に一度、進路とお金の話を家族でしておくのがおすすめです。重い会議でなくて大丈夫。夕飯のときの雑談で十分です。
教育費のよくある質問
Q. 毎月いくら貯めれば間に合いますか？
目安として「大学入学までに300万円」を目標にすると、0歳から始めるなら児童手当＋月5,000円程度、小学生からなら児童手当＋月1万円程度が一つのラインです。遅く始めるほど月額は上がるので、金額より「今日始めること」が大事です。
Q. 児童手当を全部貯めるといくらになりますか？
高校生年代までの拡充後の制度で計算すると、合計200万円台になるご家庭が多いはずです。国公立大学の4年分にかなり近づく金額です。支給額は子どもの人数や年齢で変わるため、正確な金額はこども家庭庁や自治体の案内で確認してください。
Q. 教育費が足りなそうなときはどうすれば？
奨学金、国の教育ローン、進学先の組み替えなど、選択肢は複数あります。大切なのは、直前ではなく高2までに気づいて動くこと。ひとりで抱えず、学校の先生や自治体の窓口に相談すると、知らなかった制度を教えてもらえることもあります。
Q. 私立中学を考えるならいつから準備が必要ですか？
中学受験をする場合、小4〜小6の受験塾代だけで年間50万〜100万円規模になることが多いです。つまり「私立中学の学費」の前に「受験の費用」の山が来ます。検討するなら小3までに、家計との相談を始めるのが安心です。
Q. 学資保険とNISA、どちらで貯めるのがいいですか？
私は特定の金融商品をおすすめできる立場ではないので、考え方だけ。使う時期が決まっているお金は、大きく減る可能性のある置き場所に全部入れないのが原則です。それぞれの性格を知ったうえで、具体的な商品選びは金融機関やお住まいの地域のFP相談などで確認してくださいね。
まとめ｜完璧じゃなくて大丈夫
最後に、この記事の要点を振り返ります。
- 総額はオール公立で約1,000万円前後が目安
- 一度に必要なわけではなく、最大の山は大学費用
- 中学からは塾代で年間負担が増える
- 土台は児童手当の先取り＋小学生期の積立
- 制度を知っているだけで負担は軽くできる
一度に用意しなくていいと分かって、少しホッとしました。まずは児童手当の口座を分けるところから始めてみます！
それで十分すぎる第一歩です。教育費は金額の勝負ではなく、早く小さく始めた人から楽になっていきますよ。
教育費は、不安なまま放っておくといちばん重くなるお金です。逆に、地図を持ってしまえば「今月できること」に分解できます。まずは塾代や助成金など、身近なところから整えていきましょう。次に読むなら、実額を公開しているこちらの記事がおすすめです。
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